昨年から話題を集めました、仮想通貨ですが、昨日の読売新聞にて仮想通貨トラブルが急増しているという記事を目にしました。
国民生活センターは、仮想通貨トラブルが急増していると注意を呼び掛けており、トラブルの多くは「儲かると勧められて投資したが、その通りにならなかった」「現金を振り込んだ後、業者との連絡がとらなくなった」という物が多いとのことです。
このようなトラブルは、話題を集めた昨年から急激に多くなり２０１６年度とくらべると２０１７年度には３倍以上に増えたとのことです。
そして最近は、人工知能を使った運用や、仮想通貨の獲得手段の一つのマイニング（採掘）などの、話題性のある言葉を使った勧誘も目立つそうです。
国民生活センターの担当者は「仮想通貨はもうかるという印象が先行しているが、そこにつけ込む詐欺話や価格変動などのリスクもある」と指摘。
少しでも不安に感じたら取引せず、近くの消費生活センターなどに相談をしてほしい」とのことです。
昨年はメディアで「仮想通貨で億り人なんて」フレーズをしょっちゅう目にしました。
このような情報を見てしまうと、だれでも成功するんじゃないかと勘違いしてしまう人たちは多いと思います。
そして「仮想通貨か～儲けたいな～どうしようかな～」と迷える子羊を待っていたといわんばかりに餌を巻き呼び寄せるのです。
そのためこのようなトラブルが増えた原因の一つとしてメディアにの影響も大きいと思います。
投資は確かに自己責任ですが、情報を与える以上メリットだけでなくデメリットも伝えていただく必要があります。
ほとんどのメディアはデメリットも説明いただいていいましたが、そうではないメディアもありました。
昨年は仮想通貨ってなんだ？ってよくわかっていない人たちの方が多かった時期ですから、それも狙われましたね。
新しい投資話が出たときは、すぐに飛びつくことなく情報を得て学んでから投資することを考えた方が良いでしょう。
汗水たらして働いたなけなしのお金なんですから、大事に投資していきましょうね。
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