ただの積立投信の日誌 (米国株編)

米国株式のインデックスファンドに集中投資し、米国個別銘柄にも投資を始めました。ゆっくりながらも資産1億円を目指します。

ローン払えず自己破産が急増??マイホームを買う人は今後少なくなる??

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ローン払えず自己破産が急増??

新型コロナウィルス感染症による緊急事態宣言により、日本の多くの企業が働き方を変更せざるを得なくなっており、業種によっては営業時間の短縮や営業の自粛を余儀なくされ、収入が減少している人が増加しています。

そのため、住宅ローンの返済ができなくなり、返済猶予を希望する相談が増えているとのことです。

相談件数は感染症拡大前の2月の20件と比べると4月は1200件と60倍を超えているようです。

住宅ローンの延滞が一時的にできても、仕事の収入が減り、最悪会社が倒産という事態になればローンが支払えなくなり自己破産という最悪のシナリオが待っています。

こういう事態を想定し、生活防衛資金を確保しているとは思いますが、そうではない方達も多くおり、自己破産件数は増えるとの見方もされています。

 

マイホームを買う人は今後少なくなる??

以前より住居は購入か賃貸かの論議が交わされてきましたが、この新型コロナウィルスにより、今後日本の経済は最悪の状況に陥る可能性が高く、平均年収も大きく減ると思われ、多くの人がマイホームを購入できなくなる可能性があります。

また新型コロナウィルスはインフルエンザよりも蔓延し、進化しながら人間を襲い続ける可能性もあることから、満員電車に乗って都心に出なければいけないような感染リスクの高い仕事は選ばれなくなり、より安全なリモートワークが主流になってくるでしょう。

しかしリモートワークの収入は今まで仕事で得られた収入よりも低くなる可能性が高いです。

給料が安くてもより安全に働きたいという考える人々は増え、全体的にリモートワークの給料は低くなるのではないでしょうか。

※逆に収入が高くなる仕事は医者、看護師、介護士など感染リスクが高く、皆がやりたがらない業種になってくるでしょう。

その為リモートワークで収入を得ている人々は、家賃の高い都心に住む必要性もないことから、より土地や賃料が安い地方へ移住することになります。

しかしこの変化により一時的に雇用は不安定になる可能性もあり、ローンを組むことは自己破産のリスクが高くなるため、多くの人がマイホーム派から賃貸派に切り替わるのではないかと思います。

まとめ

 上記はあくまでも最悪のケースで奇抜な発想ではありますが、これから世界や日本は今までの生活様式を大きく変化させないといけない時代に突入してしまったとも言えます。

逆を言えば奇抜な発想をし、今までにないようなシステムを作り、先を行った人々が勝ち組となるのかもしれません。

時代が変わるときはピンチではありますがチャンスでもあるのです!!

 


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